排尿症状に基づき日本の成人女性を3グループに分類　調査結果の論文を公開　- 最重症のグループでも低い受診率が課題 -

一般社団法人日本排尿機能学会(理事長 舛森 直哉：札幌医科大学医学部 泌尿器科学講座 教授)は、その前身である神経因性膀胱研究会の発足から50年を迎える2023年に下部尿路症状に関する全国疫学調査(疫学調査実行員会 委員長 三井 貴彦：山梨大学医学部 泌尿器科学講座 教授)を約20年ぶりに実施し、2025年8月4日(月)に論文を公開しました。
今回、大前 憲史：福島県立医科大学附属病院 臨床研究教育推進部 特任准教授らが16の異なる症状について解析した結果、20歳以上の成人女性では、症状のあり方に基づき3つのグループに分けられることがわかりました。また、16の症状すべてが複合的に重なり、症状の程度も最も強いグループでも、医療機関への受診率はわずか11.8％で、治療に対する支払い意思額の中央値は月1,000円にとどまることが明らかになりました。

【調査の背景】
排尿に関する様々な症状である下部尿路症状の有病率や生活の質(QOL)への影響に関しては、海外での疫学調査に加えて、2002年に本邦で行われた疫学調査の結果でも明らかとなり、現在でもこのデータが広く引用されています。しかし、その疫学調査から20年以上経過し、本邦が他の先進国と比べても未曾有の超高齢社会を迎えていることもあり、下部尿路症状の有病率、QOLへの影響などを改めて調査しました。
今回は、異なる16の症状について似た特徴を持つ人同士を同じグループに振り分ける、クラスタリングという手法を用い、全国の成人女性を分類しました。同一個人の中で複数の症状が併存することはよくあります。クラスタリングでは症状の併存パターンを可視化できますが、欧米地域以外での試みは本研究が初になります。

【主な調査結果】
■成人女性の排尿症状のパターンは3つ
20歳以上の女性参加者3,088人を、16の異なる下部尿路症状のあり方に基づき分類したところ、3つのグループに分けられることがわかりました。すべての症状がないか、あっても軽症な「軽症／無症状グループ」が最も多く全体の53％、次に多いのが、頻尿や尿もれなど、尿をためて我慢する機能に関連した症状が中等度ある「中等症の蓄尿症状中心グループ」で40％、残り7％は、痛みも含め、すべての症状が複合的に存在し、症状の程度も最も強い「重症の複合症状グループ」という結果でした。


図1. 各グループの下部尿路症状の程度

■重症の複合症状は80代以降急増も全年代に存在
「中等症の蓄尿症状中心グループ」および「重症の複合症状グループ」の年代別割合を調べたところ、「重症の複合症状グループ」は80代以降に急増することがわかりました。一方で、20代や30代でも「重症の複合症状グループ」を認め、全年代に存在することも明らかになりました。


図2. 各グループの年代別割合

■課題は低い受診率
各グループにおける医療機関への受診率を調べたところ、「重症の複合症状グループ」で最も受診率が高いものの、それでもわずか11.8％であることが明らかになりました。また、過去に受診したことがある人を含めても、26.6％にとどまることがわかりました。

図3. 各グループにおける医療機関受診率

■治療に対する支払い意思額は限定的
副作用がなく、症状が完全によくなる薬ができたと仮定した場合、月にいくらくらいまでなら自己負担で払ってもよいか、支払い意思額について尋ねたところ、「重症の複合症状グループ」であっても中央値にして1,000円にとどまることが明らかになりました。日本では、過活動膀胱の治療薬に対し、医療保険使用の下、3割負担では月2,500円ほど支払う必要があることを考えると、この支払い意思額は極めて限定的と考えられます。


図4. 各グループにおける治療薬に対する1か月の支払い意思額／人数(人)

■今回の解析結果を通じて
クラスタリングにより、これまで明らかになっていなかった、成人女性における下部尿路症状のパターンを可視化することができました。これらの解析結果は、今後の医療の最適化に活用できるだけでなく、複雑な下部尿路症状のメカニズムを解明するためにも役立つ可能性があります。低い受診率は、治療機会を逸しているだけでなく、背景にある重大な原因の見逃しにも繋がり得るため、改善に向けた取組みが急務です。

【調査の詳細】
「下部尿路症状に関する疫学調査(JaCS 2023)」
超高齢社会を迎えた本邦で、尿に関する様々な症状である下部尿路症状の有病率やQOLへの影響に関して、実態を把握することを目的に48問の質問に回答いただく形で疫学調査を実施しました。

調査期間：2023年5月31日-2023年6月5日
調査方法：調査会社(株式会社マクロミル)のパネル利用によるインターネット調査
対象者 ：全国の20代～90代の男女
※各年代において総務省統計局国勢調査の人口比率に基づき、
男女、年代、地域性を考慮し実施
回答者数： 6,210人(男性3,122人、女性3,088人)

【論文】
＜掲載ジャーナル＞
World Journal of Urology
https://link.springer.com/journal/345

＜タイトル＞
Unsupervised machine learning approach to interpret complex lower urinary tract symptoms and their impact on quality of life in adult women
https://link.springer.com/article/10.1007/s00345-025-05849-1

【一般社団法人日本排尿機能学会について】
本学会は昭和48年に神経因性膀胱研究会として発足し、平成26年10月には一般社団法人日本排尿機能学会となり、2023年に50周年を迎えました。
会員数は2,136名(令和7年7月末時点)になり、泌尿器科だけでなく神経内科、産婦人科、リハビリ科、看護学科、生理学、薬理学、薬学などの各領域からエキスパートが参加している学際的な学術団体です。
年1回の学術集会の開催、年2回の学会誌の発行、各種ガイドラインの作製、学会自主研究の導入などを中心に活動しています。

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プレスリリース提供元：＠Press